世の中の親御さんたちが塾を選ぶとき、何を基準にしているのでしょうか?少し古い(2010年)データですが、経済産業省が消費者アンケートを実施していました。
『学習塾講師技能検定試験』の設立に向けた学習塾講師能力評価システム高度化事業報告書
一部を引用しますと、

学習塾の選択基準として重要なものは、集団指導では「講師の教え方がうまい」が74.5%、次いで「講師が熱心」(64.2%)、「きめ細かい指導」(60.9%)。個別指導でも「講師の教え方がうまい」が77.0%、次いで「きめ細かい指導」(66.7%)、「講師が熱心」(61.5%)となった。

つまり、子どもが分からないことを、分かるまで手取り足取り教えてくれる塾や講師を求めているといえるのではないでしょうか。
ここで少し考えていただきたいのが、手取り足取り教えてもらった子どもが社会人になったとき、どのような仕事ぶりになるかということです。
私の前職での経験上、答えが分からなければ教えてもらうのが当然という考えのままの社会人は、答えのない課題や、正解のない仕事で結果を出すことはできません。

これは単なる私個人の見解ではなく、ビジネスの現場全体からの声なのです。
経済産業省の資料で、若手社員に不足している能力についての調査結果があります。
企業の「求める人材像」調査2007
(引用)

29歳までの若者社員に不足が見られる能力要素としては、企業規模に関わらず、「主体性」、「課題発見力」、「創造力」が指摘されている。
主体性・・・指示を待つのではなく、自らやるべきことを見つけて積極的に取り組む力
課題発見力・・・目標に向かって、自ら「ここに問題があり、解決が必要だ」と提案する力
創造力・・・既存の発想にとらわれず、課題に対して新しい解決方法を考える力

産業界は危機感を抱いています。その危機感を背景に、教育界への「アクティブ・ラーニング」の導入が進みつつあります。
アクティブ・ラーニングとは、能動的に学習に取り組む学習スタイルを意味し、その目的は次世代の社会を担う能力を持つ人物の育成です。
公教育の指針となる学習指導要領は今年2016年に改定され、小学校では2018年、中学校では2019年から実施されます。
アクティブ・ラーニングを経験しなかった子どもは、たとえ受験・就活を乗り切れたとしても、アクティブ・ラーニングで育った後輩と比較されるとき、不利になることが予想できます。

伊與田塾では、社会貢献度の高い人材を育成することを目的とした授業を行っています。

特別授業_04

「正解のない課題」と「コミュニケーション力を育成する活動」に取り組む

マインドマップ_学校_3

マインドマップで思考をアウトプットするトレーニングを積む

PDCAサイクルシート

自ら設定した課題に対して、PDCAサイクルの考え方を使って能動的に取り組む

変化の激しい現代社会を生き抜くための教育をお求めの保護者さまは、ぜひお問い合わせください。